デジタルトランスフォーメーションによる環境負荷への改善策

2020/12/07 Digital Journal

デジタルトランスフォーメーションによる環境負荷への改善策

ある観点から見れば、デジタルトランスフォーメーションは環境にプラスの影響を与えることができる。フランスのDassault Systèmesの解説者であるSéverine Trouillet氏によると、「企業は、出張や紙の書類への依存を減らし、実質的に協力する能力を高めることで、効果的に二酸化炭素排出量を削減している」という。

 

しかしながら、その一方で、デジタル化の副作用の1つに、環境への影響がある。デジタルトランスフォーメーションの効果で二酸化炭素排出量を削減する反面、デジタルデータの保存には相当な電力や資源が必要であり、そのようなデータの処理や分析作業にも多くの電力や資源が必要である。

電力を最も利用するという点で見ると、世界中のデータセンターで消費されるエネルギーの大部分は冷却用である。この冷却作業には何十億ガロンもの水が必要であり、水を大量に消費することが気候危機の増幅要因となっている。

他の事例では、クラウド企業やデータセンター事業者が水や二酸化炭素排出量の削減に力を入れている。この取り組みの中には再生可能エネルギーへの投資があるが、あらゆる形態の再生可能エネルギーを大規模に利用できるわけではない。しかしながら、そうした再生可能エネルギーに関する技術はやがて規模の経済性を高め、民間企業にとって魅力的な提案となる可能性がある。

低温

大手企業が検討している取り組みの1つに、北極圏にデータセンターを設置するというものがある。北極圏は気温が低いため、発生する熱を相殺でき、自然冷却を利用してデータセンターや内部のサーバーの過熱を防ぐことができる。寒冷気候での同様のプロジェクトに、アイスランドのVerne Globalのデータセンターがある。

凍てつく深海

コンピューターを水に浸すのも選択肢の1つだ。2020年、Microsoftは可能な限り少ないエネルギーでデータセンターを作るプロジェクトの一環として、巨大な白いシリンダーの試作品をオークニー諸島(スコットランド)沖の海中に沈めた。

自然空冷

Citigroupのフランクフルトデータセンターは、異なるアプローチを取っており、LEED(環境性の評価・認証システム)の最高レベルであるプラチナ認証を受けている。認証の理由は、自然空冷を活用している点である。この施設に必要な電力は、従来のデータセンターのわずか30%であり、暖房エネルギーに必要なエネルギーは従来のわずか40%だ。似たような路線でいうと、Stockholm Exergiが、自社のデータセンターから出る余剰熱を地元の家庭の暖房に利用している。この施設自体のエネルギーは、水力発電で賄われている。

 

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