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保守サービスに秘める自信と誇り -火力発電所震災復旧の裏側編-


保守サービスに秘める自信と誇り -火力発電所震災復旧の裏側編-

この記事の要点は…

震災時、太平洋沿岸の火力発電所では何が起こったか

被災発電所を総力挙げて復旧へ

IoT時代の新しい知見を盛り込み、保守サービスはより進化していく

3月11日――どれだけ年月が経とうとも、決して忘れてはいけない日がやってくる。日本の観測史上、最大規模とされる東日本大震災による揺れ、津波、それらが引き起こす火災。様々な被害が発生したが、人命救助と被災者の安全確保が進められる中で、電力インフラの速やかな復旧も求められていた。

電気は私たちに光と熱、そして情報を供給する。現代社会にとって不可欠なライフラインだ。2011年、東日本大震災の津波で大ダメージを受けた火力発電所はいかにして復旧したのか。管轄する電力会社による電力確保に向けた取り組みの下、保守サービスが果たした役割に迫った。

東芝エネルギーシステムズ株式会社 火力・水力事業部 火力サービス技術部 部長 高木健太郎氏 火力・水力事業部 火力フィールド技術部 部長 土井口辰也氏

東芝エネルギーシステムズ株式会社

火力・水力事業部 火力サービス技術部 部長 高木健太郎氏

火力・水力事業部 火力フィールド技術部 部長 土井口辰也氏

東日本大震災発生! その時、太平洋沿岸の火力発電所では何が起こったか

ボイラーで石炭、石油、天然ガスなどの燃料を燃やし、水を沸騰させた蒸気によってタービンを回し、発電する火力発電所。様々な発電方法が登場しているが、電力を安定して供給するために火力発電は欠かせないピースである。

発電プラント、そして発電機やタービンなど火力発電の主要機器の製造を手掛ける東芝は、納入後の保守サービスも充実させてきた。東芝エネルギーシステムズ株式会社 火力・水力事業部 火力サービス技術部 高木健太郎氏、火力フィールド技術部 土井口辰也氏らは既設の火力発電所で本来のミッションの根本である予防保全として、保全計画や定期的な点検整備に携わりながら、トラブル発生時には事後保全として機器の復旧サービスも担う。

未曾有の大災害、東日本大震災ではどんな役割を担ったのか。時計を2011年3月11日に戻し、福島県南相馬市の東北電力株式会社 原町火力発電所にフォーカスして、電力会社、協力会社、機器メーカーと志を一つにして再稼働までを支えた保守サービスエンジニアたちの対応から振り返ろう。

「東北地方で停電が起こっている――この一報で事態の深刻さを感じました。送電網がしっかりしている国内で、地震による停電は非常に稀なことだったからです。東北地方を中心に電力インフラに大きな被害が出ていることがニュースでも明らかになりました。首都圏でも電力の使用制限が求められる中、発電機器を製造している東芝の京浜事業所もフル稼働できず、手探りの状態が続いており、復旧関係の業務に携わる製造ラインだけが稼働を許される状況でした」(高木氏)

時間が経つにつれ、太平洋沿岸の火力発電所の被災状況が明らかになってきた。最も甚大な被害を受けたのが東北電力株式会社 原町火力発電所だ。地震発生後に大津波警報が発令されたが、運転中だった1号機(1000MW,タービン・発電機は東芝納入)は、電力の安定供給のために運転を継続していた。 その後、津波来襲を確認して避難のために止む無く緊急手動停止を実施した。

発電所を襲った海抜18mの津波により所内の交流電源、バックアップの直流電源が共に喪失したため、惰性で回転していたタービン・発電機への潤滑油供給がストップし、ローターが焼き付いてしまった。また、多くの補機類が設置されたタービン建屋1, 2階まで浸水したため,タービン・発電機設備全体は壊滅的なダメージを受けてしまった。

津波到達海抜18mの位置

原町火力発電所は福島第一原発から30km圏内にあり、立ち入り制限区域のため、しばらくの間被災状況を目視することもできなかった。あまりに甚大な被害であったが、原町火力発電所をもう一度動かしたい――そんな想いを胸に、保守サービスチームは現地へ向かった。

当時の原町火力発電所の様子

> 想いはひとつ! 未曾有の大被害からリスタート